« 産婦人科・小児科の医師不足、現場は悲鳴 拠点集約も対応遅れ | メイン | 2006年9月25日号アエラ »
December 02, 2006
着床前診断（神戸の大谷院長）と代理出産
長野県の根津先生とともに学会に反抗して自らの信念のもと診療を続ける神戸の大谷医師。彼らの原動力は一体何なのだろう？日本人にもこのように流れに逆らって組織に反抗して生きる人々がいるということはその是非はともかくとして見習わなければならないところだと思う。学会を越えて法整備という方向も出てきたようだ。
着床前診断：神戸の大谷院長、さらに３６例 毎日新聞 2006年12月1日(金)
大谷産婦人科（神戸市）の大谷徹郎院長は３０日、習慣流産など染色体異常が原因で妊娠が難しい夫婦の体外受精卵を着床前診断し、１１月までに２５組の夫婦から３６人の子どもが生まれたと発表した。いずれも日本産科婦人科学会に申請しないままの実施だった。大谷院長は、今年１月までに１１組の夫婦から１５人の子どもが生まれたことを明らかにしており、未申請の着床前診断を継続していることが明らかになった。
習慣流産をめぐっては同学会が４月、夫か妻の染色体異常が原因の場合に限って着床前診断の対象に加える会告（学会指針）を決めたが、実施前に学会に申請し、承認を得るよう求めている。
大谷院長は０４年に男女産み分け目的で着床前診断を実施し、学会を除名されている。【大場あい】
[毎日新聞 ]
代理出産：審議、学術会議に要請－－法相と厚労相
長勢甚遠法相と柳沢伯夫厚生労働相は３０日、日本学術会議（金澤一郎会長）に対し、不妊の夫婦に代わって別の女性が妊娠・出産する代理出産の是非など生殖補助医療に関する審議を要請した。代理出産については、厚労省の審議会が禁止を求める報告書を０３年にまとめたが、海外での出産や、国内での実施例が相次いでおり、幅広い専門家による検討を求め、今後の制度作りに生かす。
学術会議は年内にも、法律、哲学、生命倫理、産婦人科などの専門家による委員会を設置。両省の審議会で生殖補助医療について議論をしたが、各分野の専門家に偏っていたため、幅広い分野の専門家に参加してもらう。約１年間で是非などについて取りまとめる。金澤会長は「法整備を前提とするのではなく、学術的・総合的観点から議論していきたい」と話している。【永山悦子】
投稿者 akiuchi : December 2, 2006 10:34 AM